神の至聖所 ~聖書とキリストの啓示より~

 聖書の日本語訳に疑問を持ったのを切掛けに、プロテスタント、カトリック、ユダヤ教、太古の経典にも学び、それら預言からの終末の世界情勢に言及。臨在(至聖所)の中で開かれる聖書預言が現代社会に実現している驚きの実態を紹介します。栄光在主!

🇺🇸米建国250周年式典演説

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Https://youtu.be/vcreymEgsIk?si=1AAPsF82g1lg_UWM

建国250周年記念式典でのトランプ大統領演説

2026年7月4日、ワシントンD.C.のナショナル・モールで行われたアメリカ建国250周年記念式典(Salute to America 250)におけるトランプ大統領の演説。

当日は猛暑と直前の激しい雷雨により会場が一時避難になるなど大幅に時間が遅れましたが、トランプ大統領は「雨ごときで250周年を止めさせない」と23時過ぎに登壇しました。

演説の主なポイントは以下の4つに集約されます。

1. アメリカの偉大さと「歴史的偉業」の称賛

 アメリカ合衆国を「人類の歴史における最高の達成(the crowning achievement of human history)」と宣言しました。

 独立宣言に署名した56人の愛国者たちの勇気を称え、建国から250年間、アメリカが世界にとって「希望、約束、光、そして栄光」であり続けてきたと語りました。

 独立戦争、ルイス・クラークの探検、第二次世界大戦の勝利、宇宙開発など、アメリカが成し遂げてきた歴史的なマイルストーンを振り返りました。

2. 退役軍人や英雄への敬意

 ステージ上に実際の退役軍人(D-Dayを指揮した107歳の第二次世界大戦のベテランや、ベトナム戦争の特殊部隊の黒人将校など)を招き、直接その功績を称えました。

 戦没者遺族(ゴールドスターファミリー)への深い感謝を述べるとともに、有人月周回ミッション「アルテミス2号」の宇宙飛行士らを紹介し、未来の象徴としました。

3. 外交・軍事の成果と「共産主義への警告」

 直近の軍事的成果として、2月に始まったとされる対イラン作戦における「イラン海軍の壊滅」やベネズエラへの関与に触れ、米軍の圧倒的な強さを誇示しました。

 前日のマウントラシュモアでの演説に続き、「国内の急進的な脅威や共産主義の復活」に強い警告を発し、「我々の戦士たちは国内にその脅威を迎えるために戦ってきたのではない」「アメリカを絶対に共産主義国にはさせない」と強く主張しました。

4. 未来への展望:「アメリカの黄金期」

 現在の米国を「かつてないほど強く、自由で、豊かで、安全」であるとし、今回の250周年は終わりではなく「アメリカの黄金期の夜明けに過ぎない」と締めくくりました。

 今後、再び月へ人類を送り、火星に到達し、人工知能(AI)などの先端技術で世界をリードしていくという野心的なビジョンを掲げました。トランプ大統領はテクノロジーや経済の未来に触れる中で、「人工知能(AI)や次世代の金融・技術において、アメリカが他国(特に中国)に負けることなく世界をリードし続ける」という趣旨のステーブルコインを暗示する発言をしています。

演説の後半では、議会で停滞している選挙改革法案「SAVE America Act(投票時の市民権・身分証確認の義務化、郵便投票の制限)」への支持を呼びかけるなど、建国記念の場でありながらも、秋の中間選挙を見据えた非常に政治色の強いトランプ氏らしい熱いメッセージが込められた内容となっています。演説の直後には、世界最大規模と銘打たれた歴史的な大花火がワシントンの夜空を彩りました。   〜以上

演説では「国内の左派・共産主義的な動きへの批判」といったマクロな国家論・政治論が中心でした。

トランプ大統領が行ってきた戦争について日本では誤解が多いようなので、橋本さんの素晴らしい記事を紹介させてください。

◾️3.外交と軍事(対共産主義)のトランプ大統領の功績について〜第三次大戦を回避。

 

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https://www.facebook.com/share/1EKwBv3cec/?mibextid=wwXIfr

いま、トランプ大統領のしている戦争が「第三次世界大戦を防ぐ」ものであるため、世界大戦を起こしたい連中はあの手この手で攻勢を行い、ついには暗殺犯まで三回も出てきた。しかし、その世界観は必ずしも一般に理解されていない。そこでワシが解説したい。

まずな、「戦線」は三つある。

ロシア・ウクライナ戦線、中東戦線、台湾沖縄戦線じゃ。

この三つがそろうと「第三次世界大戦」になる。

この戦いは、「自由と統制」の両陣営の戦いとなる。

なので、「反日」とか「反米」は、SNSの統制とか、まず言論の自由を否定しようと頑張っているわけだな。

①ウクライナ・ロシア戦線について

2022年からの戦いのきっかけは、ウクライナがロシアに届くミサイル基地を国内に作ろうとする動きをしだしたので、ロシアが先制攻撃をした。

ワシは、心情的にはロシアの動きを理解できるが、だからといってこれを認めると「武力による国境変更」の前例となるため、ウクライナ支援を正しいとする立場じゃ。

②台湾沖縄戦線と中東戦線

実はこの二つが強くリンクしている。

中東戦線は「ユダヤ教VSイスラム教」だと勘違いされているが、

今般、イスラエル国防軍はサウジアラビアに対して、ミサイル防空システム「アイアンドーム」の輸出に向けて動いている。

つまり、実際は「ユダヤ教とイスラム教スンニ派vsイスラム教シーア派」というわけだ。

なので、イランの支援を受けたハマスがガザ地区からイスラエルを攻撃している。

日本政府も「統制派の政権」の時は、ハマスに水道管など金属類を援助し、無事、それらの水道管はロケット弾の砲身に転用されだぞ。

さて、ではどのように中東戦線と台湾沖縄戦線が密接しているのか。

答えはホルムズ海峡にある。

中国や北朝鮮は「新型ミサイルや核兵器」を持つが、「石油」が無い。

イランは、「石油」はあるが、「新型ミサイルや核兵器」が無い。

そこで、輸送船を相互に派遣して、「台湾沖縄侵攻作戦」で使用する大量の石油と、イランの核開発に必要な物資を交換していた。

それに気づいたトランプ政権はイランを攻撃し、いまはホルムズ海峡を米軍が監視し、こないだも「核開発に使える物質」を沢山積んだタンカーを拿捕したわけだ。

③そもそも中国はなぜ戦争をしたいのか。

答えは簡単。

走資派と呼ばれていた鄧小平が1978年から1989年まで最高権力者となり、現代中国の「政治は共産主義、経済は資本主義」的な開放政策をすすめた結果、

「大陸内部の貧困と沿岸部の富裕」という二極化が生じてしまい、取り返しがつかなくなったからだ。

中国は56の民族で構成されている多民族国家だ。

言葉も文化も慣習も違う。それを共産党の一党独裁でまとめ、等しく貧困であることによって抵抗勢力を抑えていたが、

あからさまに「貧富の格差」が拡大し、その不満は共産党にいま全力で向けられている。

座して崩壊するか、戦争をして民心を反日一筋でまとめて死ぬか生き残るか。

じっとしていて共産党支配の滅亡が確定ならば、戦争というチャンスにかけた方がいい、と思ったわけだな。

そこで、「台湾は中国のもの」という従来の方針に、「沖縄は中国もの」という新しい概念を付け加え、人民の反日闘争を扇動し続けてはや30年。

つまり、中国の「国内政策」の一環として戦争をしようという実に身勝手な理屈で、いまワシらは振り回されているわけだ。

それに気づいたトランプ政権は、まずベネズエラの大統領を拘束した。ベネズエラの石油はほとんど中国行きだからだ。

そして、イランの首脳を爆撃した。イランの石油は中国に輸出されているからだ。イランから日本への輸出は2019年から無い。

しかし、ホルムズ海峡が航行可能である以上、イランの石油は中国に行って侵略戦争の資材となり、中国からは核開発に必要な資材がイランに入ってくる。

もう止めるしかないじゃろ。

結局な、古代ギリシャの時代から、大戦争とは「自由と統制」なんじゃよ。

他人を尊重して自由意志を認める陣営(共感)と、統制して他人を支配したい陣営(非共感)じゃ。

中国が最初から共産主義なんかやらず、人民に自由な経済活動をさせていたら、不満は稼げない自分自身に向けられ、国家の内部崩壊とかないじゃろ。

でも、実際は農村部の経済活動を厳しく取り締まり、違反者は極刑に処すなどしてきた挙句、

「沿岸部は金持ちで大陸奥地は貧乏」とかになったら、そりゃ「ふざけんな」って殺意に満ちるのはごく当たり前じゃ。

その不満回避のための戦争に、イランの石油がいるし、イランはシーア派の教義(統制的)で、スンニ派の連中を統制したい。

両者の利害が一致しているわけじゃ。

日本はな、「中立」とかできんぞ。

スイスが中立でいられるのは、各家庭に自動小銃を配布し、迎撃戦闘機も高速道路で離着陸できるように設計されているからな。日本にそんな事情は無い。

自由と統制、どっちの陣営に入るんだって話なんじゃ。親中派とかは思いっきり「統制」側だよな。

でも高市さんは「自由」側じゃ。

なればこそ、親米と対米協力に舵を切るべき時局だということで国民世論を盛り上げていかねばならん。

ウクライナがロシア軍を撃破したらそれだけロシアによる北海道侵攻を遅延させられるように、

米軍がイラン軍を撃破したら、それだけ中国による沖縄侵攻作戦を遅延ないし計画自体を白紙にできるわけじゃ。

なればこそ、ホルムズ海峡の米軍に海上自衛隊の旗をみせることが重要であるし、ましてや「米中二股外交」など最もやってはならないことだと言える。

これはな、経済の問題ではない。価値観の問題なんじゃ。

自由と統制、どちらの世界が良いか。

ワシは、トランプ大統領の世界戦略に賛同する。自由が好きだからだ。

日本のマスコミは中国の支配下にあるからな。トランプ大統領の世界戦略「大戦争を防ぐため小さな戦争をしている」ということを一切伝えず、ナフサが無い、しか言わない。

それによって高市政権の力となる国民の支持を削ごうとしているわけじゃ。

古代ギリシャのプラトンの書いた「国家」にはな、こんな一節がある。

「不正は内乱と憎悪を生み、正義は友愛との一致をもたらす」

統制とは、多くある人の不満を「政治的観念」で覆い隠して、人々が自分の意思で判断できなくなり、事実を見えなく為してしまう「政治のごまかし」じゃ。

そこに他人の自由意志に対する「共感」は無い。

正義とは人の自由を認めて全てを明らかにし、人に自由判断させる「責任」の政治じゃ。

そこには他人の自由意志に対する「共感」があふれている。

小さい頃、どんな家庭だった?

親は、「したい、やりたい」という願望に極力共感してくれたか?「わがままは許しません」と統制してきたか? その両方がバランスよくあったか?

この差が、究極的には国家論にまで発展しているわけじゃ。

ワシは自由主義を支持する。だから、トランプ大統領の「平和のために戦争」を支持する

騙されるな! 戦争への道は「平和主義」で舗装されているぞ!

 

🇨🇳中国共産党=「犯罪組織」に

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米上院満場一致でS.Res.444を決議しました。

*マスゴミが全く言わないS.Res.444とは?

米国上院は、S.Res.444で中国共産党(CCP)を「グローバルな犯罪組織(a criminal organization)」 と明確に位置づけ、習近平を名指しで強く非難しました。

https://www.congress.gov/bill/119th-congress/senate-resolution/444/text

中国共産党の行為を「人類に対する罪行」と位置付けました。

2026年6月16日、アメリカ上院はS.Res.444という決議を満場一致(voice vote、無修正で可決)で採択しました。 

◾️決議の概要

•  提案者: 共和党上院議員 Rick Scott(フロリダ州選出)。

•  採択日: 2026年6月16日(習近平の誕生日の翌日)。

•  形式: 上院の単純決議(Simple Resolution)。法律としての拘束力はなく、象徴的な政治声明です。 しかし、その理由をひもとくと、これから日本の向かう方向性が見えてきます。

◾️主な内容

決議文では、中国共産党(CCP)を「グローバルな安定と平和に対する深刻な脅威を構成する犯罪組織(a criminal organization)」 と明確に位置づけ、習近平を名指しで強く非難しています。 

◾️非難のポイント

1. 新疆ウイグル自治区(東トルキスタン)でのジェノサイド・人権侵害

2014年頃から習近平政権が「テロリズム・分離主義・宗教的極端主義(三毒)」との闘争を最優先に掲げ、徹底的な締め付けを開始。ウイグル人などトルコ系ムスリムを「潜在的脅威」とみなし、大量監視・拘束・同化政策を展開。

•  推定100万人以上が「職業訓練センター」(事実上の強制収容所)に入れられ、政治教育・拷問・強制労働を受けている。

•  強制不妊・家族分離・文化抹殺(ウイグル語禁止、イスラム慣習禁止)。

•  国際的に「ジェノサイド(集団虐殺)」や「人道に対する罪」と認定(米国務省、複数の議会など)。

•  動機: 民族アイデンティティの消去とCCPへの絶対忠誠の強要。経済開発を名目に強制労働をサプライチェーンに組み込む。

2026年現在も強制労働の報告が続き、国連専門家が警鐘を鳴らしています。 

2. チベットでの抑圧・強制労働

•  背景: 1950年代の中国による統治開始以来、独立志向や仏教文化を「分離主義」とみなして弾圧。習近平時代に同化政策が加速。

• 強制的な「労働移転」プログラム:農牧民を都市部や工場へ移住させ、伝統的生活様式を破壊。

•  言語・宗教・文化の制限(チベット語教育の縮小、僧侶の監視)。

•  村全体の強制移住や監視体制。

•  動機: 「貧困削減」を名目に民族同化を進め、CCPの支配を強化。2024-2025年だけで数十万人が影響を受けたとの報告あり。 

*チベット僧 国連前で焼身自殺(2026.7.2)

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https://tibethouse.jp/chinas-ethnic-unity-and-progress-law-is-proving-to-be-the-last-straw-to-the-tibetans/?fbclid=IwY2xjawS1T6NleHRuA2FlbQIxMQBzcnRjBmFwcF9pZBAyMjIwMzkxNzg4MjAwODkyAAEek_bgAUvwiRB5lh7UtcVmEph-hY4WSRcLCNAILLGm6sF7Hye2JBb0hYsAwhg_aem_jEePWwxh4ohItXp6pCOGig

「ニューヨーク:7月2日午後6時30分頃、ロブガ・ランゼン (42)という名のチベット人男性が、ニューヨークの国連本部前で焼身自殺を図った。ロブガ氏はチベット出身である。彼はチベットから脱出し、米国に亡命して約20年間暮らしていた。彼はチベットの独立を強く主張していた。

彼は焼身自殺の前にビデオメッセージを残していた。チベットの伝統的な衣装「チュパ」を身にまとい、チベットの国旗を手に、彼は落ち着いて国連ビルへと歩み寄り、祈りを唱えながら、自らに火を放った。その後、近くの病院に搬送されたが、死亡が確認された。

彼の訴えは、チベットの自由と独立を求めるものである。最近制定された中国の「民族団結進歩法」が、彼にとって「最後の一押し」となった。チベット国内および海外では、チベットにおける中国共産党政権の弾圧や残虐行為に抗議し、国際社会の注目を集めるため、160人以上のチベット人が焼身自殺を行っている。

ロブガ・ランゼンの焼身自殺は、チベットにおける中国の継続的な残虐行為と弾圧に対する絶望の爆発である。チベット国内のチベット人は厳重に管理されているため、国内のチベット人同士、あるいはチベット内外のチベット人同士の連絡は途絶えている。

現在、世界中のチベット人は、中国が最近施行した「❶民族団結進歩促進法」に抗議している。この法律により、中国共産党政権は、チベット人やその他の民族のアイデンティティ、言語、文化に対する弾圧と抹殺を合法化しようとしている。」

3. 香港での自由抑圧

2019年の大規模民主デモをきっかけに、CCPが「一国二制度」の空洞化を加速。2020年に国家安全維持法(NSL)を施行。

•  言論・集会・メディアの自由大幅制限。民主派議員・活動家・メディア人(Jimmy Laiなど)の逮捕・起訴。

•  2024-2026年にさらに国内安全法を強化し、外国人・企業への影響も拡大(パスワード提出義務化など)。

• 香港を「国家安全の脅威」から守る名目で、政治的コントロールを完全化。国際金融センターとしての地位を維持しつつ、CCPの支配を優先。

4. ファルンゴン(法輪功)、キリスト教徒への迫害

•  ファルンゴン: 1999年に江沢民時代に「邪教」とされ、徹底弾圧開始。拷問・強制改宗・強制臓器摘出の報告が多数(中国移植産業の急拡大と一致)。しかし、実態は、気功の体操集団。

•  キリスト教徒: 公認教会以外の地下教会への弾圧、十字架撤去、聖書内容の改訂など。

•  理由は、共産党以外の組織や信仰がCCPの権威を超えることを許さないから。

以前、共産主義自体が、宗教の一つだと考えていました。しかし、今は幹部の誰もが自分のポケットだけしか考えていない。今の共産主義というのは、大衆からむしり取る詐欺、金儲けの手段になっていると感じます。もはや中国共産党幹部に共産主義をまともに信じている者などあまりいないでしょう。その証拠に、高級幹部は、財産を海外に蓄え、子供たちはみんな海外やアメリカの大学に通っているのですから。

5.その他の重大事案

⚫︎隣国への覇権主義

•  台湾・地域脅威: 台湾への軍事圧力、フィリピン、日本の尖閣諸島など近隣国への威嚇。

•  国際秩序の破壊: COVID-19起源に関する虚偽情報、フェンタニル流出、貿易不正、債務の罠(Belt and Road Initiative)、スパイ活動、テロ支援国との連携(北朝鮮、イラン、ロシアなど)。

•  その他: 消費者製品安全問題、知的財産侵害、環境破壊などあげれば切りがない。

⚫︎宗教を「愛国・党忠誠」の道具に変えることが、CCPのイデオロギーなのだ。

• 習近平思想の下、「中華民族共同体意識」を強制。少数民族の独自性を「分裂の種」とみなし、同化(漢化)を国家目標としている。

各民族の固有の文化や宗教もCCPイデオロギーの敵として攻撃、お聞き従わない者には思想改造を繰り返している。

•  安定優先: 経済成長・一党支配の維持のため、潜在的異議を事前に潰す。デジタル監視(AI・顔認証)と大規模拘束を組み合わせた現代的全体主義を実施。

•  国際的文脈: 米中対立激化の中で、CCPはこれを「内政干渉」に対する対抗と位置づけ、逆に反外国制裁法などを強化。

•  証拠の蓄積: 内部文書流出、衛星画像、元収容者証言、データ分析(Adrian Zenz氏など)で国際的に裏付けられているが、中国政府は一貫して「虚偽」「貧困対策」と否定。

これらの政策は、決議で指摘される「犯罪組織」としてのCCPの性格(人権無視、欺瞞、支配拡大)を象徴しています。国際社会の制裁や注目が高まる一方、中国国内では情報統制が厳しく、被害の実態が完全に把握しにくい状況が続いています。

◾️決議の結論部分

1.  習近平とCCPを強く非難。

2.  中国人民や被害を受けた人々への連帯表明

3.  Global Magnitsky Act(グローバル・マグニツキー人権問責法)などを活用したCCP幹部への制裁適用を奨励。 

◾️意義と背景

•  イラン戦で明らかになったように、米国は中国監視カメラへのハッキングも可能なことわかりました。ハッキングでその虐待のおぞましい内容が米国側て確認できるのです。

•  中国側の身勝手な「グローバルな法律・規制」

•  2026年4月:国務院が「反外国不当域外管轄条例」(Decree 835)や「産業・サプライチェーン安全規定」(Decree 834)を公布。それらは、外国の制裁・域外適用への対抗を強化し、中国企業・外国企業に遵守を強いる内容でした。

•  2026年7月1日施行:中国「❶民族団結進歩促進法」は、2025年9月8日に草案され、最近施行されました。

これにより、中国国外(海外在住者、外国人、外国企業・団体など)が行う行為も対象となり得ます。中国当局が「民族団結を損なう」と判断すれば、刑事責任などを問う可能性があります。少数民族政策を名目に、国外の個人・組織の言動(中国批判など)にも法的責任を追及可能とする域外適用条項があります。自国民以外の外国人や外国企業に対しても効力を持つと言う、国際法からは、逸脱した法律です。「身勝手」と批判されることが多い内容。

日本もこれに対して断固たる対応を取らないと在中企業や企業人は、共産党の好きなようにされてしまいます

⚫︎両党合意は異例

共和党主導ですが、民主党の反対なしで可決された点が重要。中国共産党が自国の主権を超えて世界レベルでの強制力を伴う法律を公布したことが背景にあると思います。

米中対立の深刻化と、議会における対中強硬姿勢の共通認識を反映しています。

•  象徴的意義: 上院が公式文書でCCP全体を「犯罪組織」と位置づけたのは異例で、将来の制裁や政策の政治的基盤となり得ます。ただし、法的拘束力はないので、即時的な政策変更を強いるものではありませんが、アメリカの対中姿勢が明確になってきました。

•   Rick Scott議員は長年対中強硬派として知られ、決議は習近平政権のさまざまな行動を包括的に批判するものです。 

https://www.rickscott.senate.gov/2026/6/a-particular-brand-of-evil-sen-rick-scott-leads-senate-in-sending-xi-birthday-condemnation

公式テキストはより詳細で、具体的な事例を多数挙げています。

詳細な決議文はCongress.govなどで確認可能です。米中関係の緊張が高まる中での象徴的な一歩と言えるでしょう。

◾️マヌケODAと恩知らず中国

https://youtube.com/shorts/wS7sOYOPUvc?si=RTa5-2gNIOYPgtu2

https://x.com/gytogf3rtanlp98/status/2073155142132871176?s=46

もはや、日本は、中国共産党か、アメリカか、選択を迫られている段階ではありません。

歴史の事実から大虐殺を繰り返してきた共産党の一党独裁に媚びることはありえないからです。

また、同時に米トランプ大統領退任後を考えると、心配なことが多々あります。

これからは、中国でも米国でもなく、自分たちのことは自分たちで決める日本でありたい。

我々は、憲法改正を含め、日本独自路線を確立しなければならない時代に差しかかっているのだと考えるのは、私だけでしょうか?

大地震の前の異変

ベネズエラで大きな地震が発生しました。しかし、直前に異変が、、

https://youtu.be/dlK642FCDL8?si=3I3eqYCjymlAp34C

6月25日に日本の岩手でもベネズエラと時を同じくして、地震が起こりましたね。

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https://youtu.be/fv6-Xw7LBCw?si=YH8RHGRWi8dFNsyk

実は、ベネズエラ地震の直前におかしな現象が観測されていました。それは、雷のような、レーザー光のような、不思議な光です。

⚫︎ベネズエラ地震前の異常気象

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https://youtube.com/shorts/OVmpFlTXda4?si=RW55q4JJ7Inod5dj

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https://x.com/Real_JFK_Jr_/status/2071390398799343999/video/1?s=46

何か新しい兵器のような気もしないでもない。

ベネスエラ新政府を狙うとしたら、赤い国が疑われるが、考えすぎだろう。

⚫︎山梨でも雷のような現象が、、

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https://x.com/t93_m02404691/status/2070883930673402018/video/1?s=46

 

地震の最中に、地鳴りのような音とともに地面や地平線付近が青白くピカピカと光る現象は、科学的に「地震光(Earthquake Lights / EQL)」と呼ばれています。

動画内でも「地面から光が出ているようだ」と言及されていますが、岩石の摩擦による電気(圧電効果)は、地殻内部の現象です。断層が凄まじい力で引き裂かれ、岩石同士(特に石英などを多く含む岩盤)が激しく摩擦を起こすことで、一時的に膨大なプラスの電荷が発生し、それが地表に抜けてプラズマ発光のような現象を起こすという説があります。

過去にも、2021年のメキシコ地震や2024年の台湾地震など、夜間に起きたM7クラス以上の都市型地震では、まったく同じような青白い「地震光」が多数目撃・撮影されています。

地震兵器と言うものが、第二次大戦前よりありましたが、現在の科学では、地中で核を使えば局所的な地震は起こせます。しかし、このような広範で大きな地震を人為的に起こすことはできないでしょう。

しかし、黙示録の予言の中では、7つの封印が順番に開き、4騎の馬の後で大地震が現れるのです。4騎の馬と、その騎士については、すでに封印が解かれて、予言通りにコロナ騒動で実現しています。

https://adonaiquovadis.hatenablog.com/entry/2020/04/18/000042

その後に続く第5、第6の封印が、現在にあたるのでしょう。

⚫︎黙示録でのヨハネの予言(大地震)

「また、見ていると、小羊が第六の封印を開いた。そのとき、大地震が起きて、太陽は毛の粗い布地のように暗くなり、月は全体が血のようになって、 天の星は地上に落ちた。まるで、いちじくの青い実が、大風に揺さぶられて振り落とされるようだった。」
‭‭ヨハネの黙示録‬ ‭6‬:‭12‬-‭13‬ 新共同訳‬
https://bible.com/bible/1819/rev.6.12-13.%E6%96%B0%E5%85%B1%E5%90%8C%E8%A8%B3

「そして、稲妻、さまざまな音、雷が起こり、また、大きな地震が起きた。それは、人間が地上に現れて以来、いまだかつてなかったほどの大地震であった。」
‭‭ヨハネの黙示録‬ ‭16‬:‭18‬ 新共同訳‬
https://bible.com/bible/1819/rev.16.18.%E6%96%B0%E5%85%B1%E5%90%8C%E8%A8%B3

⚫︎キリストの終末予言

https://adonaiquovadis.hatenablog.com/entry/2023/02/11/121528

今の地震は予表で、本物はまだこれからなのだろう。

後日追って説明していきたいと思います。

⚫︎今月の地震

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PS.「日本版 民間防衛」と言う本もなかなかいい。

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あなたはどう対応しますか?

 

バロントランプと💲SC

銀行倒産が、気になるなぁー

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https://youtu.be/KyGJ9PDmqvY?si=3hQ2uYGItUXp5XCY

7月4日は早いけど、確かにもうすぐ始まりそうだ。動画では、肝心なところが抜けているようだ。現在進められているステーブルコインが銀行危機を招くのだろうか。

このブログでだいぶ前に紹介してたが、、

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https://adonaiquovadis.hatenablog.com/entry/2025/10/04/230414

 

バロントランプの三部作の結末では、大統領が新しい通貨制度を導入するが失敗し、社会は混乱し、共和党は崩壊し、米国は混沌に飲み込まれていく。

今💲デジタル通貨への移行が計画されているんだよね。

GENIUS Act(正式名称:Guiding and Establishing National Innovation for U.S. Stablecoins Act)が去年の7月に通過した。

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https://adonaiquovadis.hatenablog.com/entry/2026/06/05/004727

つまり、💲デジタル通貨(ステーブルコイン)への移行が大混乱を招くことが、150年前から予見されていたということらしい。

米国では2025年に「GENIUS法(米ステーブルコイン国家革新指導・確立法)」が成立し、民間発行のステーブルコインに対して「100%の裏付け資産(米ドル現金や短期国債)の保有」を義務付ける連邦レベルの規制枠組みが作られました。中央銀行が発行するデジタル通貨(CBDC/デジタルドル)にはプライバシーの観点から慎重な声が強いのに対し、民間主導のステーブルコインを国が公認・規制することで、世界的なデジタル通貨競争(特に中国のデジタル人民元など)に対抗しようとしています。

しかし、この「ドルのステーブルコイン化」がさらに本格化した場合、金融市場や実体経済にはいくつかの重大な困難やリスクが予想されます。

予想される金融市場・経済の困乱

1. 銀行システムからの資金流出(ディスインターミディエーション)

一般の個人や企業が、より送金が早く利便性の高いステーブルコインを日常的に保有するようになると、従来の銀行預金から大量の資金が流出する恐れがあります。

 融資能力の低下: 銀行は預金を元手に企業や個人へ貸し付け(融資)を行っています。預金がステーブルコインのウォレットへと移動してしまうと、銀行の貸出原資が減り、実体経済への資金供給が細る(利上げと同様の引き締め効果が生まれる)可能性があります。

2. 「デジタル・バンクラン(取り付け騒ぎ)」の超高速化

いくら法律で「100%短期国債などで裏付けされている」と規定しても、発行体の経営不安や暗号資産市場全体の暴落、あるいはサイバー攻撃などをきっかけに、ユーザーが一斉に米ドル現金への払い戻し(償還)を求めるリスクは排除できません。

 市場のパニック拡大: ブロックチェーン上の取引は24時間365日、瞬時に行われます。従来の銀行取り付け騒ぎとは比較にならないスピードで資金が流出するため、発行体が裏付け資産である短期国債を市場で急いで大量売却せざるを得なくなり、国債市場や金利を大きく揺るがす金融システム危機に直面するリスクがあります。

3. 金融政策(FRBのコントロール)の効きにくさ

米連邦準備制度理事会(FRB)は通常、民間銀行の預金準備率や金利を通じて世の中のお金の量をコントロール(金融政策)しています。

 しかし、世界中の膨大な資金が銀行システムの外にある「ステーブルコイン経済圏」で循環し始めると、FRBが金利を上げ下げしても、その効果が経済に波及しにくくなる(金融政策の伝播メカニズムが弱まる)懸念が指摘されています。

4. 国際金融の不安定化と「通貨主権」の侵害(他国への影響)

ドルのステーブルコインは、インターネットさえあれば自国の法定通貨が不安定な新興国や途上国(インフレが激しい国など)の国民でも簡単に手に入れることができます。

 他国の経済混乱: これが加速すると、新興国の国民が自国通貨を捨ててドルのステーブルコインに乗り換える「デジタル・ダラーライゼーション(ドル化)」が急速に進みます。結果として、それらの国々の通貨価値が暴落し、国際金融市場のシステミックリスク(連鎖的な危機)を引き起こす引き金になりかねません。

5. セキュリティ、プライバシー、および不正利用の監視コスト

GENIUS法などにより、マネーロンダリング(資金洗浄)対策やテロ資金供与対策(AML/KYC)が厳格化され、政府の命令による「資産の凍結や没収」ができる技術的機能が発行体に義務付けられています。

 これにより、サイバー攻撃でステーブルコインが盗難に遭った際の追跡はしやすくなりますが、一方で「政府による監視社会化」への懸念や、膨大なトランザクションを24時間体制で監査・規制し続けるための政府・民間双方のコスト増大が課題となります。

銀行への影響

米国政府にとってドルのステーブルコイン化は、世界中で「デジタル版のドル」を使わせることで、米国の金融覇権を21世紀仕様にアップデートするための強力な武器です。しかしそれは、「これまでの銀行を中心とした金融の不安定」や「危機のコントロールのしやすさ」を引き換えにする諸刃の剣でもあり、今後数年間にわたり市場の大きな不確実性となると予想されています。

銀行は貸出(融資)の原資を失うため、預金を引き止めるために預金金利を大幅に引き上げざるを得なくなり、銀行の収益(利ざや)が圧迫されます。

 特に地方銀行や中小銀行は、大手銀行や巨大なステーブルコイン発行体(サークル社やテザー社など)に資金を吸い上げられ、経営が困窮するリスクがあります。

どういうことかわかりますか?これが、富裕層が銀行からお金を引き出している理由。

⚫︎米国の銀行はまだ良い

預金減少という「身を削る痛み」を伴いながらも、ステーブルコインの裏付け資産を管理するインフラとして、新しいデジタル金融の覇権を握る側に回ります。大手は、ステーブルコイン発行体から裏付け資産を預かる「カストディアン(資産保管者)」としての巨額の手数料ビジネスを手に入れることができます。

⚫︎日本の銀行はガラパゴス化

 日本の銀行: 何もしなければ、利便性の高い「デジタル・ドル」に国内の資金や決済シェアを侵食される側(防戦一方)になるリスクが高く、独自のデジタル通貨戦略やドルステーブルコインへの対応を急ぐ必要があります。

さぁ、あなたはどう対処しますか?

 

 

👀DSとは?

ゲーム機じゃないよ。

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https://x.com/GyTOGf3RTanlp98/status/2066532841874403479/video/1?s=46

DSとは、つまりカネで雇われた奴らの手先。

日本の政治家、官僚、オールドメディア、グローバル企業、金融マフィアブラックロックetc、経済界、なんちゃて左翼、媚中マヌケ、芸能界、宗教団体にもたくさんいるんだ。

みんな奴らが作ったニセ旗🚩日本では、国民を騙して誘導するために戦後作られたものがほとんどだ。

目的は、奴らが扱いやすい世界人口(5億)への❶人口削減と奴らが王様になる❷世界統一政府支配。

陰謀論ではなく、「陰謀」そのものなんだね。大量粛正共産革命、東西冷戦、ワク、ウク、ガザ、移民、外国人ファーストリプレイスメント、食、種子法、LGBTQ、SDGs、重税(消費税)、罪務真理教、ポリコレ、イスラム革命(イスラム過激派)、新自由主義、ニセ宗教、ニセ政党、インチキ選挙、グローバリズム、国連、WHO、マイナデジタル管理社会、ペガサス監視、SNS規制、、、現実にみんな同じ❶❷の方向に向かっているのがわかります。

おかげで、日本人は30年間給料上がらず貧乏のまま、子どもも産めない消滅社会。DSの誘導は、確実に日本人を削減しています。

https://adonaiquovadis.hatenablog.com/entry/2024/09/13/010522

PS.支配層の順番

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https://youtu.be/udzFL3eyolE?si=jw9MbHhCwzNz_lHe

支配勢力には、ローマ(イタリア)系とユダヤ系の主従二重構造が見える。

 

⚫︎聖書予言

「諸国の民よ、これを聞け この世に住む者は皆、耳を傾けよ 人の子らはすべて 豊かな人も貧しい人も。 わたしの口は知恵を語り わたしの心は英知を思う。 わたしは格言に耳を傾け 竪琴を奏でて謎を解く。 災いのふりかかる日 わたしを追う者の悪意に囲まれるときにも どうして恐れることがあろうか 財宝を頼みとし、富の力を誇る者を。 神に対して、人は兄弟をも贖いえない。 神に身代金を払うことはできない。 魂を贖う値は高く とこしえに、払い終えることはない。 人は永遠に生きようか。 墓穴を見ずにすむであろうか。 人が見ることは 知恵ある者も死に 無知な者、愚かな者と共に滅び 財宝を他人に遺さねばならないということ。 自分の名を付けた地所を持っていても その土の底だけが彼らのとこしえの家 代々に、彼らが住まう所。 人間は栄華のうちにとどまることはできない。 屠られる獣に等しい。 これが自分の力に頼る者の道 自分の口の言葉に満足する者の行く末。〔セラ」
‭‭詩編‬ ‭49‬:‭2‬-‭14‬ 新共同訳‬
https://bible.com/bible/1819/psa.49.2-14.%E6%96%B0%E5%85%B1%E5%90%8C%E8%A8%B3

「「だれも、二人の主人に仕えることはできない。一方を憎んで他方を愛するか、一方に親しんで他方を軽んじるか、どちらかである。あなたがたは、神と富(マモン)とに仕えることはできない。」」
‭‭マタイによる福音書‬ ‭6‬:‭24‬ 新共同訳‬
https://bible.com/bible/1819/mat.6.24.%E6%96%B0%E5%85%B1%E5%90%8C%E8%A8%B3

PS.

人口削減の理由は、人類がこのことに気づき反乱を起こしたときに、制御できる人数が5億人程度だと試算しているからだ。これが人類を削減する目的。日本人は戦前に奴らの陰謀に気づいて、アジアを解放する(大東亜共栄圏)を作ろうとしたので、ターゲットの第一にされて、大空襲、原爆投下、戦後から続く経済的カツアゲ、隣国からの左派反日思想や侵略、シナスパイ、自虐史観、ワク、食、移民、、あらゆる陰謀によって日本人は継続的に苦しめられているのだろう。

https://x.com/taka_peace369/status/2069057481020731836?s=46

陰謀論ではなく、陰謀そのものなのだ。

理由は、日本が豊かになれば、奴らにとって不都合な植民地解放の大東亜戦争のようなことが起きてしまうからだ。